経営指標分析のしかた
資企業が正しい経営判断をするには、企業の現在置かれている状況を正確に分析・認識する必要があります。
財務諸表の様々な数値から経営比率を用いて行う分析手法が比率分析です。
経営指標分析には、収益性分析、安全性分析、生産性分析、成長性分析等があります。
実数分析では、仮に、経営成績の良否の判定を同業他社と比較しようとした場合、業種別の同業他社平均値と比較することになりますが、会社の歴史も違い、また、社員数も異なるため、単純に実数を並べても比較しにくいところがあります。
この場合、実数を比率に置き換えると、規模の大小にとらわれず比較することができます。
企業は資本を活用して商品・製品・サービスを生み出し、外部との取引で売上を達成して利益を得ます。
収益性分析とは、企業の資本や売上に対しどれだけ利益を上げられているか(=稼ぐ力)を見るもので、資本に対して利益をみる分析を「資本収益性分析」、取引に対して利益を見る分析を「取引収益性分析」といいます。それでは、収益性分析の指標を見ていきましょう。
●資本利益率(総資本対経常利益率、経営資本対営業利益率、株主資本対経常利益率)
●売上高利益率(売上高対売上総利益率、売上高対経常利益率)
●資本回転率(総資本回転率、流動資産回転率、固定資産回転率、棚卸資産回転率)
企業は借金を返済できなくなると倒産してしまいます。企業の借金返済能力を分析するのが安全性分析です。
資金調達の安定度や、資金調達と運用のバランスを分析することで支払能力を把握し、倒産の危険性の有無(会社の安全性)を判断することができます。収益性の高い企業は財務内容もよく、支払能力も高いのが一般ですが、利益を上げながら倒産するケースもあります。収益性を追求するあまり財務内容が悪化し、支払能力が低下してしまうと、債務(支払手形や借入金)の返済ができなくなるからです。こうした倒産を免れるには、資金繰りを管理する必要があります。
●流動比率
●当座比率
●固定比率
●固定長期適合率
●自己資本比率
「生産性(Productivity)」 とは投入量と産出量の比率です。投入量に対して産出量の割合が大きいほど生産性が高いということになります。投入するものには、労働、資本、土地、原料、燃料、機械設備などがあります。産出量には、生産量、生産額、売上高、付加価値、GDP などがあります。
つまり、経営資源(ヒト・モノ・カネ)をいかに効率的に使用して付加価値を生み出したか、従業員や設備などをいかに効率的に運用できているかを見る分析です。
●付加価値労働生産性
●資本生産性
●労働分配率
成長性分析では、企業の成長の勢いや今後の成長の可能性を調べます。売上や利益の増加率などから判断します。成長性をはかる指標には以下のようなものがあります。
●売上高増加率>
●限界利益増加率>
●営業利益増加率>
●経常利益増加率>
●自己資本増加率