財務体質健全度分析法
健全性や安定性を見る財務分析では、企業の財政状況などを分析して、会社自体が今後も存続していくための健全性・安定性などを図るためのヒントを得ることができます。
会社の財政状態の良否、支払能力の程度を判断する要素です。それは、会社を継続的に運営していくために必要な資金の出所・使われ方は適正か、必要な資金をいつでも用意できる状況にあるかどうかということを捉えようというものです。
総資本の中で、自己資本（自前で調達し、返済の必要のない資本）が何％を占めているかを示しています。この値が高いほど経営は安定しているといえます。一般的に自己資本比率の安全基準は、３０％以上とされていますが、中小企業においては、２０％前後が普通です。
自己資本の何％が建物・設備などの固定資産に使われているかを示しています。この値は１００％以下で小さいほど望ましいですが、現実的にはほとんどが１００％以上です。
・利益の蓄積、増資などにより自己資本を増やす。
・固定資産（必ずしも遊休とは限らない）などを売却し、流動資産に変える。
・外注先の活用など、設備投資を相対的に小さくする。なお、リースの利用を増やすことで数字上はこの値を小さくできますが、本質的な問題解決にはなりません。